必読!飲食店の評価制度について徹底解説

昔から飲食店経営の課題の1つとしてよくあるのが「人手不足」です。
近年では、人件費の高騰・働き方改革・コロナ禍などの様々な理由が重なり人手不足は以前よりも深刻化してきています。

こうした人手不足を解消するために飲食店が積極的に行っているのが、しっかりとした「評価制度」を導入したり、見直したりしてスタッフのモチベーションをUPさせて離職を防ぐ施策です。
スタッフの離職を防ぎ、定着率をUPして、スキルUPしてもらうために大事になるのが評価制度です。
ということで、この記事ではしっかりした評価制度を設けるメリットや、導入する時に大切になるポイントや具体策、事例などを紹介します。

✓人手不足を解消したい!
✓スタッフにスキルUPしてほしい!
✓評価制度をしっかり運用したい!

など、お考えであれば参考にしていただける内容となっておりますので、ぜひ最後までご覧ください。

 

飲食店の評価制度とは

まず最初に飲食店の評価制度についてお伝えします。

評価制度とは人事に関わる制度のひとつで、スタッフの持つスキルや組織への貢献度などを評価するためのものです。
この評価は給与や人事などに影響を与えて、評価が高ければ給与や役職が上がり、悪ければ反対に下がるのが一般的です。

飲食店における評価制度とは、飲食店ビジネスを組織化していく上でマネージメントの根幹となる大切な制度です。

 

飲食店が評価制度を導入するメリットは?

しっかりとした評価制度を飲食店に導入することによってスタッフをしっかりと評価できるようになり給与への反映や人事などに活用することができます。

スタッフにとって給与や人事の基準があいまいだと、不公平感や不信感を持たれてしまう可能性もありモチベーションが上がりにくくなってしまいます。
モチベーションが上がらないとスタッフが成長しなくなってしまって組織の生産性が落ちたり、他の職場に移られたりして離職率が下がってしまいます。

一方でしっかりとした評価制度を導入しておけば、給与や人事に変更があった時も納得してもらいやすくなります。
さらに「どのような行動を取れば評価されるのか?」が基準が明確になっているため、スタッフはその基準を超えるような働きをして給与をUPしようと考えるなど、自ら率先してスキルUPしてくれるようになります。
例えば、アルバイトの場合は時給の下限と上限を予め決定しておいて『〇〇ができると時給〇〇円』など、スタッフの持つスキルに合わせて評価をレベル分けしておくと分かりやすくなるでしょう。

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また、評価する側である経営者・管理者としても評価しやすいのはもちろん、各スタッフの評価すべき点や改善すべき点などが見えやすくなるためマネージメントしやすくなります。
例えば、評価する人員が一人でない場合は評価する人によって基準があいまいになってしまっているようではダメですが、しっかりとした評価制度がある飲食店であれば『何で・どのように評価して・どれくらい人事に影響するのか』を擦り合わせておくことが可能です。

以上のような理由から、評価制度は飲食店がビジネスを組織化していくために大事になるのはもちろん、これからビジネスを拡大したい!と考える飲食店には絶対に必要なものだと言えます。

 

 

評価制度の種類

それでは次に飲食店で当てはまる評価制度の種類についてお伝えします。

 


報酬別

まずは報酬別の評価方法を紹介します。
あなたの飲食店で「どのような方法で評価してあげたいか?」を明確化することが大切になりますので、そのご参考にしていただければと思います。

 

【昇給】

こちらが最も一般的で、評価基準を達成すると昇給するというものです。
長期的な人事評価制度として活用できます。

 

【表彰・名誉職】

次が評価基準を達成すると表彰されたり、何かしらの名誉職が付いたりして評価するものです。
こちらは金銭的評価基準ではないのでコストがかかりません。

 

【賞与】

最後が評価基準を達成するとインセンティブが入る評価方法です。
こちらは最も簡単に導入できる評価方法でスタッフのモチベーションを高める効果も強いです。

 

以上の3つが主な報酬別の評価方法です。

 


規模別

次に規模別の評価方法を紹介します。
あなたが現在運営している店舗数や、今後の展望によってオススメの評価方法がありますので、ご参考にしていただければと思います。

 

【1~5店舗】

1~5店舗ほどの飲食店では、経営者が各店舗・スタッフの評価を管理している場合が多いため、『賞与』などシンプルな評価制度が運用しやすくオススメです。
あまり複雑な評価制度を導入しても管理する手間が大きくかかるようでは十分なチェックも出来ず、結局は「上手く運用できない・・・」なんてことにもなりかねません。

「今後、5店舗以上に拡大したい!」とお考えの場合は別ですが「少数精鋭で、経営者である自分の目が届く範囲でやっていたい!」などとお考えであればシンプルな評価制度が良いでしょう。

 

【6~19店舗】

6~19店舗の規模となる飲食店では、経営者が一人で評価していくには厳しい規模となってきます。
評価する店長の負担にならないように評価基準を明確にしてあげつつ、『昇給』などの長期的な評価制度も導入していくべきでしょう。
それと同時に飲食店の現場スタッフの人数もかなりのものになってくるはずですので、企業理念などをしっかりと全スタッフが意識できるように改めて伝えていく必要もあります。

 

【20店舗以上】

20店舗以上の規模の飲食店では、店長がプレイヤーと評価を兼業する形では生産性が落ちてしまう可能性もありますので、エリアマネージャー等しっかりとした担当者をおいて評価制度がきちんと稼働しているのかチェックしていく必要が出てきます。
また、人数が多くなってくると『表彰』などの評価方法が活きてきます。多くの仲間の前で表彰してもらうことでモチベーションが大きくアップするでしょう。

 

以上のように、あなたの飲食店が「今後どのようになりたいのか?」ということに合わせて評価制度をバージョンアップさせることも大切になります。

 

 

具体策|アプリによる投げ銭の機能

飲食店公式アプリ作成サービス|レストラン★スターを提供している私たちですが、2021年に入って新しくリリースしましたアプリ機能の一つに【投げ銭】という機能があります。

こちらは、いまクライアントである飲食店様に高くご好評いただき非常に人気のある機能となっておりますのでこの記事でも少し紹介します。

 

投げ銭の機能は、アプリ会員であるお客様がスタッフに直接報酬を渡すことができる機能です。
アプリ会員様とスタッフとの間のコミュニケーションUPはもちろん、スタッフのモチベーションUPに大きく貢献します。

いまの飲食業界は人材の確保が大きな課題となっていることもありますので「スタッフの離職率を下げてスキルUPに繋げることができる!」ということで人気の高い機能です。

チップ機能

具体例としては、大阪焼肉・ホルモンふたご様のアプリにはこの投げ銭の機能が搭載されています。
アプリ会員様はご利用毎にお得なポイントが貯まり、貯まったポイントは金券の代わりとして利用可能なのですが、このポイントをスタッフへの投げ銭として渡すことなどができます。

ふたごアプリのチップ機能

※大阪焼肉・ホルモンふたご様のアプリ概要はこちら(↓)

大阪焼肉・ホルモン ふたご(FTG Company)様の公式アプリ販促事例&インタビュー

この他にも投げ銭の機能をアプリに搭載している飲食店様はとても増えてきていますので、その他の事例や実績・どのように飲食店経営に活用するのか?など「気になる!」という方はお気軽にお問い合わせください。
投げ銭の機能を中心にアプリ販促について具体的なご提案をさせていただきます。

↓ ↓ ↓

※お問い合わせの際は「投げ銭の機能について」とご記載いただくとスムーズです。

 

 

事例|焼肉 食辛房 様のスタッフ表彰式

私たちが公式アプリを作成して運用をサポートさせていただている焼肉チェーン店「食辛房」様ではスタッフを表彰するイベントを開催されています。

評価方法は売上などの評価だけでなく『アプリ会員をたくさん獲得した』ということを評価するなど、多種多様な評価ポイントがあります。

各評価の受賞者はイベント会場の表彰台に登って他のスタッフが見ている前で表彰されますのでモチベーションが大きくアップします。
そして見ている側も「自分も表彰されたい!」と考えるようになり「目標に向かってスキルアップしよう!」とやる気を出す効果もあります。

私たちも「たくさんアプリ会員を獲得してくれたスタッフ様」を表彰させていただく形でイベントに参加いたしましたが皆さん大変盛り上がっていて素晴らしい評価制度だと思いました。

※私たちからの表彰の一つとして、ささやかですがオリジナルのチロルチョコセットを作ってプレゼントしました。

※焼肉 食辛房様の公式アプリ概要はこちら(↓)

韓国家庭料理・本格焼肉 食辛房 様の公式アプリ販促事例&インタビュー

 

また、アプリによって評価をきちんとデータ化できるようになるため制度に説得力を持たせることができます。
焼肉チェーン店 食辛房様では、スタッフのスキルアップの観点からもアプリの導入を決められました。

以下、金専務のインタビューより抜粋少子高齢化のこれからの時代、早いうちから他との差別化を考えねばなりません。飲食において「モノ」は差別化が難しい。模倣が比較的簡単です。ただ「サービス」は人材育成が必要な分、模倣は難しい。だから、他社との差別化を図るには「人財育成」「サービス」強化が大切だと思います。
お客様に喜んでいただくために、手間なく顧客情報を収集し、サービスを向上させるためにアプリを導入しようと決めました。

飲食店として、他社と他業種と差別化するには「サービス」力を高めることが大切です。
優秀な店長だけができる属人的要素に頼ることなく、本部としては「サービス」力を高める仕組みを考えなければなりません。
簡単に顧客情報を収集し、サービス力を高める仕組みの土台となるシステムとしてオリジナルアプリはとても有効ですよ。


先程紹介したようにアプリ会員様をたくさん集めたことを評価するだけでなく、アプリにはお客様にアンケートをとる機能がありますので、お客様の声を評価に組み込むこともできます。

QSCアンケート

例えば、Q・S・C(クオリティ・サービス・クリンリネス)で集めたアンケートデータを分析することで以下のような活用が出来ます。

・スタッフの評価制度に反映させる
・優秀なスタッフのスキルを他のスタッフにシェアして全体のスキルアップにも活用する
・各スタッフの課題を見出して適切な指導を行う etc.

スタッフ側からすると給与に大きく影響する評価制度なわけですから、数値やお客様の生の声など客観的なデータが必要になります。
また、評価する側も共通のデータによって評価するわけですから「人によって判断が違う」などのトラブルが起きにくくなりますし、「フィードバックや指導もしやすくなった」と多くの飲食チェーン店様にご好評をいただいております。

こうしたデータを評価シートなどを作って組み合わせると、しっかりとした評価制度を作ることができます。

それでは少し長くなってしまいましたので次回の記事では評価シート作りのポイント・注意点など詳しく解説していきます。
是非そちらも併せてご覧ください。

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また、「評価制度を強化したい!」「しっかりとしたデータがほしい!」などお考えであれば、是非アプリの導入もお考えください。
最新の飲食チェーン店の事例を交えて詳しく具体策をご提案させていただきますので、まずはお気軽にお問合せください。

↓ ↓ ↓

※お問い合わせの際は「アンケート機能について」とご記載いただくとスムーズです。

 

それでは今回は以上です。
最後までお読みいただきありがとうございました。

 

この記事を書いた人
アクティブ・メディア株式会社 飲食店サポート事務局
店舗公式アプリ作成サービスを通じて飲食店の顧客台帳経営と販促をサポート。 その内容が「Withコロナ時代の即戦力アプリ」、「最も飲食店経営に寄り添ったサービス」として農水省後援の外食産業貢献賞を受賞する等、飲食業界や公的機関から高く評価。 このコラムでは3,000店以上のサポート実績から得た独自ノウハウや事例を公開する等、飲食店経営に役立つ情報を発信している。