飲食店のデリバリー導入を徹底解説（注意点・外部サービス・売上UPのコツ）
この記事では飲食店がデリバリーサービスを始めるメリット・デメリット、注意点、お任せできる外部サービス、売上アップに繋げるコツ、など徹底解説しています。
これからデリバリーを始める飲食店様はもちろん、今すでにデリバリーを実施している飲食店様も必見です。
目次
飲食店デリバリーサービス増加の背景
コロナ禍によりたくさんの飲食店が打撃を受けています。
例えば飲食店に特化したアンケートサイト「飲食店リサーチ」が2020年4月頭に行った調査によりますと「３月の売上が前年同月比で減少した」と回答した飲食店は全他の80％にもなるようです。
※出展：「2020年3月の経営状況に関するアンケート調査」（飲食店リサーチ 株式会社シンクロ・フード調べ）
さらに、飲食店向けネット予約台帳サービス大手の株式会社トレタさんが2020年6月に行った調査によると「コロナ禍でイートインへの予約は80％以上減少した」というデータを発表しています。
※出展：2020年6月4日 日本外食新聞（FOOD FUN）・トレタ予約台帳導入1万点に対する動向データ
このように来店されるお客様が減少した飲食店は非常に多いです。
そのため「売上回復の手段のひとつになれば・・・」とデリバリーサービスを新しく始めた飲食店も非常に多いです。
外出することのリスクが高まった現在では、実際に消費者のデリバリーへのニーズは大きくなっています。
デリバリー単体で全ての売上を取り戻すことは難しいとしても、それをきっかけにして売上目標を落とさなかった飲食店もいます。
飲食店デリバリーサービス増加の背景
これからデリバリーを強化しようかな？とご検討されている飲食店様の参考にしていただければと思い、現時点（2021年5月）でWeb上に公開されているアンケート調査などを交えて飲食てデリバリーサービスが増加している背景をお話します。
飲食店デリバリーの利用者
それでは実際にデリバリーを利用する消費者はどれくらいのいるのでしょうか？
クロス・マーケティングさんが調査した興味深いデータがあったので紹介します。
引用： クロス・マーケティング「食品宅配サービス・フードデリバリーに関する調査」（2020.11.26）
調査手法：インターネットリサーチ、調査地域：全国都道府県、調査対象：20～69歳の男女、調査期間：2020年11月24日～25日
この調査によると2020年11月時点で、39.7%がフードデリバリーサービスの利用を経験しているようで、そのうちの5.0%は新型コロナウイルス感染が拡大されはじめた後に初めて利用するようになったとのことです。
年齢層でみると若年層ほど利用経験者が多くなっており、20代は46.8%、30代は46.4%と約半数がデリバリーを利用を経験を持っているようです。
こちらはデリバリーの注文方法が電話ではなくスマホアプリなどを利用した、いわゆるモバイルオーダーの利用者が増えてきたことで若年層の利用経験者が増加したと考えることができます。
デリバリーのモバイルオーダー利用者増加に関してICT総研さんのWebアンケート調査が興味深かったので紹介します。
※ICT総研調べ
この調査によると『直近1年以内にスマホアプリやパソコンなどを使用したフードデリバリーサービス（モバイルオーダー）を利用したことのある』と回答した人は32.3％（1,164人）で、『利用したことがない』と回答した人は67.7％（2,440人）となっています。
ちなみに、この利用したことのある人の約70％が男性で、女性は30％ほどで、男性の方がモバイルオーダーによるデリバリーを利用する傾向にあるようです。
さらに同調査で『今後利用してみたい』と回答した人はモバイルオーダーによるデリバリーを利用していない人の内の70％（全体でいうと47.4％）を占めており、すでに利用している人と合わせると全体の80％に達します。
このようなデータからも飲食店のデリバリーサービスの潜在したニーズはかなり大きいと言えます。
飲食店デリバリーの市場規模
それでは次に、飲食店デリバリーの日本全体の市場規模について、エヌピーディー・ジャパンが発表した「外食・中食の出前市場動向分析レポート」が興味深かったので紹介します。
新型コロナウィルス感染症拡大以降となる2020年とそれ以前の2019年の飲食店デリバリーの売上を比較すると一時期は2倍以上にもなる大きな成長を遂げているようです。
年月日 売上前年同月比（出前）
2020年2月 ＋34％
2020年3月 －4％
2020年4月 ＋29％
2020年5月 ＋205％
2020年6月 ＋105％
2020年7月 ＋76％
2020年8月 ＋23％
2020年9月 ＋44％
緊急事態宣言が初めて発令された2020年5月は＋205％とピークになっており、緊急事態宣言が解除されて少し落ち着きを見せた2020年9月でも＋44％と高い伸びになっていることからも、飲食店デリバリーの市場規模は大きくなっていると言えます。
さらに、前項でも紹介したICT総研さんでは、以下のように拡大していくと推測されていました。
飲食店のデリバリーサービス市場の需要予測（ICT総研調べ）
2018年 3,631億円
2019年 4,172億円
2020年 4,960億円
2021年 5,678億円
2022年 6,303億円
2023年 6,821億円
以上のデータから見ても、今後も飲食店デリバリーの市場は成長し続けていく可能性が高いでしょう。
東京五輪による巣ごもりでさらに需要拡大？
あとは現時点（2021年5月）では開催する予定である東京五輪。もし開催されればテレビなどで観戦する人が多そうなので巣ごもりによるデリバリー需要が拡大するでしょう。
参考までに、2019年に日本全国でとても盛り上がったラグビーワールドカップが開催された時のデータがあったので紹介します。
調査したのは飲食店.comさんで「飲食店経営者・運営者を対象に、ラグビーＷ杯開催期間中に行った対策」を調査したものです。
まず、ラグビーワールドカップ開催中の売上について前年の同時期の売上と比較してもらったところ以下の結果だったようです。
・前年同時期と同じくらい：50.0％
・前年同時期より上がった：32.1％
■調査概要
調査対象：飲食店.COM会員（飲食店経営者・運営者）
回答数：336名
調査期間：2019年12月17日～ 2019年12月23日
調査方法：インターネット調査
アンケート結果：東京五輪対策に関するアンケート調査
■回答者について
回答者のうち69.9%が1店舗のみを運営しています。また、東京にある飲食店の割合は59.5%（首都圏の飲食店の割合は75.9%）となっており、こうした背景が結果に影響していると推測されます。
もちろんこの時は新型コロナウィルス感染症の心配などはなかった時期なので来店による売上増加も大きかったと思います。
しかし、テレビ中継でも瞬間最高視聴率50％超えをたたき出した試合もあったようで、その結果から自宅でラグビーワールドカップを楽しんだ人も多いことが伺えます。
ラグビーワールドカップの時点から自宅での中継を楽しむ人々が多かったわけですから、コロナ禍の中、開催されたら自宅のテレビなどで観るという人はかなり多くなりそうです。
こうした予想から、東京の飲食店だけでなく全国の飲食店で東京五輪に向けて何かしらの計画を立てておいて損はないでしょう。
感染対策をしっかりした上で来店を促進するイベントを企画したり、通販、テイクアウトなど色々な計画が考えられますが、その中で最も効果を発揮しそうな飲食店のデリバリーなのではないでしょうか。
例えば「自宅でテレビ中継を見ながら食べられるホームパーティー用メニュー」などの期間限定の特別メニューを打ち出すなどが考えられます。
コロナ禍下での五輪開催という特殊な状況下のビックイベントを上手く活用することで売上をアップさせるチャンスにすることができそうです。
ただし、オリンピックはかなり広告規制が厳しいので、しっかりとルールを把握してその範囲内で実施することが大前提となります。
飲食店デリバリーのメリット
それでは次に、飲食店がデリバリーサービスを新しく始めるメリットを紹介します。
新規開拓
デリバリーサービスがあることをチラシやインターネットなどで告知することで、これまで得られなかったお客様を獲得できる可能性があります。
さらにデリバリーを利用したお客様が気に入って、アフターコロナ時代になって来店してくれる可能性もあります。
来店がなくても売上が作れる
コロナ禍で外出のリスクが高まり来店客数が減ってしまった・・・
感染拡大防止の観点から座席数を減らしている・・・
などの影響によって来店による売り上げは減らざるをえません。
そんな中、デリバリーであればお客様の来店がなくても売上を作ることができます。
さらに、この機会にデリバリーの仕組みを作っておけば、アフターコロナ時代になっても雨の日などで来店客数が少ない日でも売上を確保できる可能性が高まります。
低コストで導入できる
後述しますが、コロナ禍の現在では飲食店がデリバリーを手軽に始めることができる外部サービスはかなり増えました。
こうした外部サービスを利用することによって「テイクアウトオーダーの仕組み」「決済」「配達スタッフ」を用意しなくてもデリバリーを開始できます。
最終的には外部サービスに頼りすぎずに自社で仕組み化することが最も利益に繋がりますが、まずは手軽に始めることができる外部サービスは非常に便利ですよね。
以上のことが飲食店が新しくデリバリーサービスを始めるメリットでした。
飲食店デリバリーのデメリット
飲食店がデリバリーサービスを新しく始めるにはデメリットもありますので、そちらを紹介します。
メリットの部分でもお伝えしましたが、外部のデリバリーサービスを使う場合でもシステムの使用料というコストがかかります。
また、デリバリー用の容器などを購入しなければなりませんので、そちらもコストとなります。
さらに、飲食店でデリバリーを新しく始めるには、メニューを考案しなければならない可能性もあります。
デリバリーということは出来立てを食べてもらえるわけではないので「冷えても美味しい」など調理方法・見た目・衛生面での工夫が必要になります。
そのため来店したお客様用の既存メニューでは成り立たず、新しくメニューを考案する手間がかかるかもしれません。
そして、次章で詳しく解説しますが法令違反にならないように注意する必要もあります。
以上のことが飲食店が新しくデリバリーサービスを始めるデメリットでした。
飲食店デリバリーのルール
飲食店の営業許可証の範疇であればデリバリーを実施してＯＫです。
しかし、以下のようなことは法令違反になる可能性があるので注意が必要です。
注意点・おかずだけの販売（惣菜製造業の申請・許可が必要）
・衛生面に配慮（温かいままの弁当盛り付けに注意）
・お酒のデリバリー（酒類販売営業免許が必要）
・デザートのデリバリー（菓子製造業の許可が必要）
以上のことに注意してデリバリーサービスを始めるようにしましょう。
飲食店デリバリー外部サービス
飲食店が手軽にデリバリーを始めることができる外部サービスを紹介します。
ほとんどの場合は登録料・手数料などがかかりますが低コストで手間をかけるに始めることができます。
Uber Eats（ウーバー・イーツ）
公式サイト
概要
Uber Eats (ウーバーイーツ、かつてはUberEATSと表記)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコに拠点を置くウーバー・テクノロジーが2014年より展開しているオンラインフードデリバリーサービス[1]。2016年には、日本でもサービスが開始された。
モバイルアプリケーション（iOS、Androidのみ対応）を使って、対応している飲食店に出前を注文できる。
※Wikipediaより引用
出前館
公式サイト
概要
出前館（でまえかん、Demae-can）は、日本の宅配ポータルサイト。株式会社出前館が運営する。
ピザ・弁当・中華・寿司・洋食・酒・ネットスーパーなど35,000店舗以上の出前サービス店舗、 配達網をもたない店舗から、メニューや“現時点でのお届けまでの待ち時間”等の情報を見て、特典付きで注文をすることができる。
アクティブユーザー数は約325万人で、月間300万件以上の出前が行われている、国内最大級の出前ポータルサイト。
また、ドコモの「dデリバリー」や「LINEデリマ」にサービス提供を開始するなど、様々なチャネルとの連携を拡大している。
※Wikipediaより引用
楽天デリバリー
公式サイト
https://delivery.rakuten.co.jp/
概要
楽天デリバリーは、ピザ・弁当・寿司・ケータリング・酒など、全国の人気チェーンが出店中。
商品を比較しながら注文が出来るデリバリー総合サイトです。
ネット特典あり！カード利用OK！楽天ポイントも貯まります。
※公式サイトより引用
LINEデリマ
公式サイト
概要
LINEデリマとは、LINEでカンタン注文できる出前・宅配・デリバリーサイトです。
LINEデリマなら寿司・ラーメン・ピザ・中華・そば等の出前、宅配、デリバリーをLINEアプリから簡単注文！
ガストやココイチなど人気チェーンを含む18,500店のメニューを会員登録不要で注文可能。ポイントも貯まり、お得なクーポン情報もご紹介。
※公式サイトより引用
dデリバリー
公式サイト
概要
ドコモが運営する出前・フード宅配サービスで、利用金額に応じてdポイントが貯まります。
dデリバリーは、宅配ピザ・寿司など定番メニューはもちろん、野菜たっぷりのお弁当や本格カレー・ケータリングなど、多彩なジャンル・チェーンの全国約11,000店舗の中からお選びいただけます。web上で最新メニューが確認できるので、「チラシをとっておいてかさばる」「情報が古かった・・」などの心配はありません！
季節のメニューや期間限定メニューもお見逃しなく！
※公式サイトより引用
ごちクル
公式サイト
概要
ごちクルは、会議やイベント向けの宅配弁当・仕出し弁当の配達・デリバリー総合サイトです。
ここでしか味わえない有名店のごちそうが10,000種類！普段は配達してない隠れ名店まで！ご指定の日時、場所へお届けします！
ランチミーティングや会議、接待で必要となる会議用弁当や、イベントスタッフ用弁当として大量注文したい時などに便利です。
価格帯も、1個500円のワンコイン・リーズナブルなお弁当から、重要なお客様や役員に食べていただく高級弁当まで、幅広くご用意しています。
ジャンルも和食・洋食・中華・焼肉といったものから、サンドイッチやおにぎりなどのハンディランチ、サラダランチやハラル弁当などがあります。
実際に商品を食べた方のコメントや口コミ、人気ランキングや新商品、季節限定商品から、お気に入りの一品を見つけてみてください。
※公式サイトより引用
Retty
公式サイト
概要
実名クチコミグルメサービス「Retty」（レッティ）でも、公式アプリ上でデリバリーを導入している飲食店を探しやすくなりました。
Rettyとは、3000万ユーザー突破！グルメアプリの決定版！！
■「1000軒食べ歩いたラーメン通」「六本木で働く商社マン」「スイーツ好きのパティシエ」…グルメな人が本当におすすめする、あなたにぴったりのお店が見つかります。
■気になったお店は行きたいリストに保存！もうお店を忘れません。
■地図から近くのお店が探せる！「今からどこ入ろう？」そんな時にもサクッと人気店が探せます。
■ 口コミ投稿は基本実名で行っており、ユーザーの皆様が責任を持って投稿して頂いているため信頼でき得るレビューが多くなっております。
※公式アプリより引用
Googleビジネスプロフィール（旧名称：Googleマイビジネス）
公式サイト
https://www.google.com/intl/ja_jp/business/
概要
Googleが提供する地図サービス「Googleマップ」でもデリバリーサービスをしている飲食店を探しやすくなりました。
Googleビジネスプロフィールについて詳しくは下記の記事をご覧ください。
https://res-star.com/archives/column/meo-entry
上記以外にもデリバリー外部サービスを運営している自治体もありますので、ぜひ活用していきましょう。
デリバリーサービスの2TOP｜出前館とUber Eatsの違いは？
現在の日本でデリバリーサービスの加盟店舗数やユーザー数の２TOPは出前館とUber Eatsです。
本章ではこの２つのサービスの比較をしてみましたので、あなたの飲食店で利用するデリバリーサービスの検討材料にしていただければと思います。
掲載店舗数
Uber Eats
100,000店舗以上
※2021年5月10日の公式発表より引用→https://www.uber.com/ja-JP/newsroom/uber-eats-100k/
出前館
70,000店舗以上
※2021年4月22日の公式発表より引用→https://corporate.demae-can.com/pr/news/demaecan/70000.html
というように現時点（2021年5月）での掲載店舗数はUber Eatsが日本最大規模となっているようです。
掲載料・月額・配達手数料
Uber Eats
掲載費：無料（期間限定で予告なしで終了する可能性あり）
月額 ：無料（タブレット端末をレンタルする場合は月額1,700円）
手数料：売上の35％
出前館
掲載費：20,000円
月額 ：無料
手数料：出前館のサービス利用料が商品代金の10％、配達を代行してもらう場合は商品代金の30％、キャッシュレス決済の場合は注文金額の3％～
という形になりますので手数料の面では、自分で配達できる場合は出前館の方が安くなっています。
一方で、配達を代行してもらいたい場合はUber Eatsの方が手数料は安いです。
飲食店がデリバリーでUber Eatsを利用する場合は、自分たちのお店で配達スタッフを準備する必要がなく、Uber Eatsというサービス上で集めた人材をシェアしてもらうことができます。
そのため、配達スタッフを常備しておく人件費という固定費用を抑えることができます。
さらに、Uber Eatsは掲載料や月額も無料で、注文があった時にだけ費用が発生する成果報酬型のサービスです。
コロナ禍で来店による客数が減少してしまい「新しい売上を作りたい！」と考えてデリバリーに参入する飲食店にとって、Uber Eatsはコストをかけずに始めることができますので、今後も加盟店舗数は拡大していくでしょう。
飲食店デリバリーの注意点
前章で「Uber Eatsは日本国内で最大規模のデリバリーサービスで、導入費用もかからないため参入しやすい」とお話しました。
本章では、そんなUber Eatsを使う場合の注意点を紹介します。
どのようなトラブルがあるのか先に知っておくことで回避できるようにもなることもありますので、参考にしてください。
配達先住所の登録間違い
Uber Eatsのトラブルでよく耳にするケースがこちらの「配達先住所の登録間違い」です。
デリバリーを注文するユーザー（お客様）が自分の住所を入力する際に間違って入力していたり部屋番号が記載されていない、あとはアプリ上の地図でピンの位置がずれてしまっているのに気付かず放置している、などで起こるケースです。
デリバリー商品を受け取ってもらえない
次によく耳にするケースはデリバリー商品をデリバリースタッフが届けたものの「受け取ってもらえない」ということです。
こちらは何故か不在でインターホンに出てもらえなかったり、Uber Eatsアプリ内でコメントしても返答がなかったり、電話しても出てもらえないなどがあります。
さらに、配達時のトラブルで商品が崩れてしまったいたり、飲食店側のオーダーミスやデリバリースタッフの配送先のミスで違う商品が届いてしまうなどで受け取りを拒否されてしまう場合もあります。
こうした場合は基本的にはキャンセル扱いとなり、デリバリースタッフに非がある場合はデリバリースタッフが処分して、飲食店側に非がある場合は作り直しなどになるという感じです。
デリバリースタッフの質が悪い
こちらはSNSなどでよく見かけるケースですが、Uber Eatsのデリバリースタッフの質が悪くてお客様とトラブルになったり、飲食店にまで悪い印象を持たれてしまう…ということです。
Uber Eatsのデリバリースタッフは、特に接客マニュアルがあるわけではありませんし、デリバリー経験者とかではなく一般人であるケースも多いです。
デリバリースタッフにとっては「面接などもなく人と会わなくても出来る仕事」という気軽さもUber Eatsが人気がある理由の一つと言えます。そのため中には愛想の悪い人や挨拶が出来ない人なども少しはいるのではないでしょうか。
ただ、Uber Eatsのアプリにはデリバリースタッフを評価する機能があるので、低評価の多いデリバリースタッフは質が悪いと判断することもできます。
デリバリースタッフが交通事故に巻き込まれた
「デリバリースタッフが交通事故に巻き込まれた」というのはあまりないケースですが、起こってしまったら大変なため一応紹介します。
デリバリースタッフはUber Eatsに登録する時に必要な保険には加入しているのが基本なので、そこから補償はされるようになっています。
以上のようなトラブルがUber Eatsに登録した飲食店とデリバリースタッフに起こりやすいものとなります。
売上UPのコツに結びつけるコツは？
それではこの記事の最後に、デリバリーで飲食店の売上をUPさせるコツを２つ紹介します。
宣伝する
まずはあなたの飲食店でデリバリーサービスを始めたことを知ってもらいましょう。
ホームページ・SNS・Googleビジネスプロフィールなどオンライン系での告知はもちろん、看板やチラシなどオフライン系での告知も積極的に行うようにします。
そして、チラシのポスティング、ファックスDM、地域で絞ってWeb広告を出稿する、デリバリー外部サービスに登録するなど費用をかけて広く告知するのも良いと思います。
その理由は、現在は巣籠需要という言葉もよく目にするほど、デリバリーができる近隣のお店を探している人が増えています。つまり普段よりも需要が多いため広告効果も大きくなりやすいからです。
コロナ禍はもちろん飲食店にとってピンチと断言できますが、人々が何を求めているのか？を把握しやすいため考え方によってはチャンスに変えることも可能になります。
顧客化して来店に結びつける
デリバリーを利用するには届け先住所や連絡先など伝えることが当たり前ですので、顧客情報を自然に得ることができます。
この機会に顧客化して、アフターコロナ時代になったら「来店してください」とアプローチできるよう準備をしておきましょう。
例えば私たちが提供する飲食店公式アプリ作成サービス『レストラン★スター』には、デリバリーオーダーの機能があります。
お客様はあなたの飲食店公式アプリをダウンロードして、そのアプリ内でデリバリーオーダーと決済を行うことができます。しかもお届け先の住所や決済方法（例えばクレジットカード情報）の登録などは最初の１回でOK。すごく簡単にデリバリーを利用することができます。
そして、デリバリーを利用することでアプリ内にポイントが貯まり、次回のデリバリーや来店した時にそのポイントを使うことができます。（デリバリーでも来店でもポイントが貯めて使えます）
さらに、最近ご利用のないお客様に「ご無沙汰しています」とメッセージを送ったり、クーポンをPUSH配信して、リピート利用を促すことも可能になります。
そして、デリバリー利用者に「安心してご来店いただけるように営業しております」と来店を促すメッセージを配信することもできます。
このように私たちが作成するあなたの飲食店公式アプリには、デリバリーを利用したお客様をアプリ会員化（顧客化）して、来店に結びつける仕組みを持っています。
デリバリーだけで売上を回復させるのは難しいですが、それをきっかけにして来店数を増やしたり、テイクアウトを利用してもらったり、キャッシュポイントを増やすことができれば総合的に売上を回復させることができます。
実際に私たちのクライアントである飲食チェーン店の多くでコロナ禍でも「売上目標を達成できた」とか「10％減に抑えることができた」などお喜びの声をたくさんいただいております。
私たちの提供する飲食店公式アプリ作成サービス『レストラン★スター』は、そのような実績を評価され農林水産省が後援する外食産業貢献賞を2020年9月に受賞しました。
✓デリバリーサービスをはじめたい！（強化したい！）
✓売上をUPしたい！
✓アフターコロナでも対応できる仕組みがほしい！
などお考えであれば飲食店販促のプロフェッショナルである私たちに是非ご相談ください。
アプリの概要資料のダウンロード、デモ動画の視聴も無料ですので、そちらも是非ご参照ください。
それではこの記事は以上です。
最後までお読みいただき誠にありがとうございました。
